シニア起業・副業に結婚相談所がおすすめの理由 - 婚活ビジネス相談所

今、中高年やシニア世代になってから起業される方が多くなっています。「起業してみたい」と思われてこの記事を見つけられた方もいらっしゃることでしょう。特に結婚相談所ビジネスはシニア起業にぴったりなのです。その理由をご説明します。

中高年・シニア世代の起業が増えている背景

「起業」というと若者がするイメージがありませんか？でも、実は中高年や高齢者の方こそ起業したほうが良い理由もたくさんあるのです。

年齢が上がるにつれ仕事に慣れ、やりがいを感じる仕事をしたくなること

同じことをずっと続けていると飽きがくるのは仕方がないことです。同じ会社で同じ人に囲まれ、同じ仕事を20年、30年続けているとふと、考えてしまうときがあるかと思います。

若い頃は「一人前にならなきゃ」「稼がなきゃ」とがむしゃらになって仕事をするものですが、仕事に慣れて余裕が出てくると新しいことにチャレンジしたくなるのです。日々仕事をする上で「本当にこの仕事は自分がしたかったことなのだろうか？」「自分の人生は本当にこれで良いのだろうか？」と疑問をもつこともあるかと思います。

また、社会人生活を重ねる中で、世の中の出来事や情勢に興味をもち、「社会貢献してみたい」という想いが芽生えてくる方も少なくありません。

日々のマンネリから脱却したい、人生を豊かにしたい、世の中の役に立つことをしてみたいといった想いから、起業という新しい道にチャレンジする方が多いのです。

会社でのポジションや給料に頭打ち感がある

一般的に日本の会社では45歳くらいで昇進や昇給の壁があり、それ以降になると大きくポジションや給料が変わることはないと言われています。確かに50歳の一般社員が急に部長になったり役員に抜擢されたりということは考えにくいです。昇進がなければ給料アップも難しいと言えます。だからこそ、若いうちから厳しい競争に身を置いて出世コースを掴み取ろうとみんな必死なのです。

また、オーナー会社の場合だと出世できたとしても社長になることはできないのが現実。どう頑張っても希望するポジションに行けないケースもありえます。

会社に勤めている限り45歳以降でポジションや収入を大幅にアップする可能性はかなり低いですが、起業すれば一発逆転できるチャンスもあります。副業で数万円～十数万円毎月の収入を増やすことも可能です。規模が大きくなって法人化すれば代表取締役社長になれます。

転職や再就職が難しい

やりがいがある仕事やポジション・収入のアップを実現する方法として転職が挙げられます。企業が人材を募集する際には年齢差別をしないことが原則となっていますが、それでも年齢による選別は依然として行われているのが現実です。一般的に転職の壁は35歳と言われていて、これ以降になると転職が厳しくなってきます。

働き先が見つかったとしても非正規雇用だったり、労働条件が厳しかったり（いわゆるブラック企業）、希望した仕事ができなかったりということが往々にしてあります。中高年やシニア世代は転職でやりがいのある仕事やポジション・収入アップをめざすのは難しいと言えます。

不幸にも会社が倒産してしまったりリストラに遭ってしまったりして再就職する場合も同様です。無職のまま仕事を探し続けるうちに貯金が底を尽きるという事態も考えられます。

起業には年齢制限がありません。何歳からでもはじめられて、自分の好きな仕事ができて、結果を出せるのが魅力です。

副業として起業し、会社の給料以外の収入源を確保しておけば会社の倒産やリストラといった万が一の事態が起きたときにも安心。セーフティーネットとして起業をされる方も少なくないのです。

定年がない＝年金に頼りきらず生活ができる

2018年現在、年金の支給開始年齢は65歳です。しかし、少子高齢化という社会情勢下で年金支給開始年齢を引き上げる議論もなされています。68歳、70歳など諸説ありますが、いずれにしても年金の支給開始年齢が引き上げられるのであれば、定年退職から年金の支給が開始されるまでの空白期間が長くなります。

そもそも高齢者が年金だけで生活していくのも難しいのが現実です。国民全員が加入している国民年金の平均支給額は5.5万円、会社員などが加入する厚生年金の平均支給額は14.7万円。両方合算しても20万円に満たないのです。今後もこの支給額が維持できるとは限りません。前述のとおり、高齢者が再就職をするのも難しいのが現実です。

年金だけを頼りにして老後の人生設計をするのはリスクが高いと言えます。

起業をすれば定年がありませんから、会社を定年退職した後も収入を確保することが可能。再就職先を見つける必要もありません。年金の支給がスタートした後でも事業さえ続けていれば収入を得ることができるので、生活が楽になります。

定年後の仕事として、結婚相談所で開業される方が多い理由

中高年、シニア世代の方が起業するメリットはおわかりいただけたかと思います。では、なぜ多くの方が結婚相談所をビジネスとして選ばれているのでしょうか？その理由をご説明します。

定年のない、一生続けられる仕事であること

定年退職がなく、年金が支給される前の空白期間あるいは年金の支給が開始された後でも収入を確保できるのが起業の魅力だということは前章でご説明したとおりです。起業をすれば年金だけをあてにせず暮らしていくことができます。

しかし、定年退職という制度はなくても現実に仕事が続けられないということは往々にしてあります。たとえば飲食店を開業したとしても、足腰が弱って立ったり歩いたりという動作が難しくなれば調理や接客をすることができなくなり、閉業を余儀なくされます。個人タクシーや軽貨物運送業なども個人ができるビジネスとして人気ですが、加齢によって認知能力や身体能力が低下すれば事故のリスクが高くなります。近年高齢者の危険運転が問題視されているのは報道されているとおりです。

このように身体を使う仕事は一生続けられる仕事とは言い難い面があります。

結婚相談所ビジネスは結婚相談所で会員の要望や悩みを聞き、相手を紹介してフォローするのが主な仕事。立ちっぱなし、歩きっぱなし、常に移動や運転するといった身体を酷使するような仕事ではないので、一生続けられる定年のないお仕事なのです。

開業資金が少なく、低リスクではじめられること

事業をはじめるためには開業資金が必要です。飲食店の場合は店舗として使う物件の費用や調理器具、お店の内外装、什器、備品、材料など。お店の規模にもよりますが、700万円～2,000万円ほど必要とされています。小売店の場合も同様に物件を取得して内外装を工事して什器、備品、商品などを揃えなければならず、1,000万円～2,000万円ほど必要です。

また、店舗を経営するとなると開業後も光熱費や人件費、家賃、仕入れ、フランチャイズに加盟するのであればロイヤリティーなどのランニングコストがかかります。

定年退職した後に退職金を全部つぎ込んだり、借金をしたりして飲食店を開業したが、赤字になってやむを得ず閉店。再就職もできず、破産してしまったという高齢者の方も少なくありません。

結婚相談所ビジネスは自宅でも開業できて、特殊な機材や備品も必要ありませんので、開業資金も少なくて済みます。もちろん商品や材料の仕入れもなく、自宅で開業すれば家賃も必要ないのでランニングコストもほとんどありません。

低コスト・低リスクではじめられるのも結婚相談所ビジネスの大きな魅力です。

今までの人脈や人生経験を大いに活かせること

物事には流行り廃りがあります。今、インターネットやコンピュータ関連の分野で起業する若い人が増えていますが、こうした分野は特に流行り廃りが顕著です。今使えている技術が1年後に使えなくなってしまうということも往々にしてあります。

今までの常識では考えられなかったような技術やトレンドが日々生まれているので、常に新しいことを学んで、チャレンジしていかないと生き残ることはできません。若い方にとってもこうした変化についていくのは並大抵のことではありません。

定年前あるいは後に起業するのであれば、これまでの人脈や人生経験を活かしたビジネスで起業したほうが有利です。婚活は結局「人と人」。それほどやり方が大きく変わるということもないでしょう。

結婚をして、夫婦で子育てをし続け、家庭を維持してきた。あるいはうまくいかなくて離婚してしまった。そういった経験こそが大いに役に立つのです。ご自身の経験をもとに、結婚相談所の会員に婚活の進め方や相手選び、交際、結婚についてアドバイスすれば成婚という結果にもつながり、会員にも喜ばれます。会員の成婚率が上昇すれば口コミで評判が広がり、会員数が増えて収入アップも期待できます、

これまで培った人脈を使って新規会員を獲得したり、紹介できる幅を広げたりすることも可能です。

ITなどの新しい技術や知識が必要な分野は、それに慣れ親しんでいて抵抗もない若者のほうが有利と言えますが、長年培った人生経験や人脈が活かせる結婚相談所は中高年やシニア世代の方のほうが有利という側面があります。

未経験ではじめられること

起業をする際には会社で実務経験を積んで独立する、長い下積みや修行期間を経て開業するケースが多いです。たとえば個人タクシーを開業する場合は10年以上一般のタクシー会社でドライバーとして勤務した経験があることが条件として定められています。飲食店の場合は未経験でも開業が可能ですが、多くの方はお客様を満足させる味を出すために、どこかのお店で数年～十数年もの間修行して開業しています。

結婚相談所ビジネスの場合は法律で開業条件が定められているわけではありません。習得に時間が必要な技能や知識が必須というわけではないので、修行しないと仕事ができないということもありません。逆にそれまで培われてきた人生経験などがあれば十分に素質があると言えます。そのため、他のビジネスと比較すると比較的未経験でも始めやすいのです。

とはいえ、知識が0の状態ではじめられるかといえば、そうでもありません。やはり業務の進め方や会員とのコミュニケーションのとり方、婚活やお見合い、結婚に関する最低限の知識は必要です。また、継続的に結婚相談所を運営するとなるとノウハウも必要です。リクスが低いとは言え、会員数が少ないと売上も少なくなってしまうので、閉業を余儀なくされることも考えられます。

そこで連盟組織に加入する方が多くいらっしゃいます。連盟に加入することで、開業前に研修を受けて結婚相談所の運営に必要な知識やノウハウを学ぶことが可能です。ホームページや名刺、システム、会員情報といったツールも揃っています。開業後もセミナーや勉強会に参加することができ、困ったときには相談窓口も利用することが可能です。しかもフランチャイズではないので売上の一部を（一定の比率で）本部に支払うロイヤリティーも必要ありません。

こうした連盟システムを活用することで、未経験者でも手厚いサポートを受けながら結婚相談所を運営することができるのです。

景気に左右されず、社会貢献になる仕事であること

飲食や小売といったビジネスはどうしても景気に左右されがちです。たとえ良い商品・サービスを提供していたとしても、景気が悪くなって消費が鈍れば売上も激減します。

会員が結婚相談所を利用する背景には「結婚したい」「家庭を築きたい」という願望があります。確かに景気が悪くなると人は贅沢するのを止めようとするため、結婚式を挙げなかったり、規模を小さくしたりすることでブライダル業界の規模が小さくなることは考えられます。しかし、「結婚したい」という願望は景気が悪くなったとしてもなくなることはありません。むしろ、未婚率が上昇している傾向があるので、これから結婚相談所は安定的に需要が伸びていくことが考えられます。

また、結婚相談所は社会に貢献できるやりがいがある仕事と言えます。前述のとおり、日本は少子高齢化時代を迎えています。結婚相談所で一人でも多くのカップルを成立させれば少子高齢化を食い止める一助を担うことができます。1件だけでは小さな力かもしれませんが、それが50件、100件となるとそれだけインパクトも大きくなるでしょう。

もちろん、「結婚できない」と悩んでいた人をサポートし、結婚というゴールに導き、幸せになってもらうことで、人に喜ばれる、感謝される仕事でもあります。

結婚相談所は社会の役に立ち、人を幸せにできる、大変意義深い仕事なのです。